ピルの通販ってどうなの?病院やクリニックで低用量ピルやアフターピルの処方を受けるメリットとは?

ネットショップ パソコン

こんばんは。院長の石川(産婦人科専門医)です。

ピルを試してみたいと思ってネット検索をすると、医療機関を受診しなくても「ピル正規品の購入サイト」というようなサイトが見つかることがあります。ピルを試してみたいとお思いの方にとっては、気になったこともあるのではないかと思います。

結論から申し上げると、個人輸入の通販サイトはすすめられませんので、その理由について解説します。

また、通販とは異なりますが、最近オンライン診療も普及してきました。こちらは医療機関からの処方ですので問題ありませんが、クリニックに直接来院しなくても低用量ピルやアフターピルを処方してもらえるというメリットがあり、試してみたいと考えている方も多いのではないかと思います。

院長

今回はピルの通販やオンライン診療を中心に説明していきます。

目次

ピルの入手方法

日本国内でピルを入手する方法は、大きく2つに分けられます。

・医療機関での処方(対面診療/オンライン診療)
・通販(個人輸入)

低用量ピルやアフターピルといった経口避妊薬は医薬品であるため、医療機関を受診して処方を受けることが一般的です。

しかし、インターネット上などで、通販を通して入手可能であることも知られています。これには注意点もありますので、順に説明していきます。

医療機関での処方を受ける

オンライン診療

これまで医療機関を受診して、診察後に処方を受けるということが一般的でした。しかし、近年オンライン診療が普及しつつあります。

オンライン診療のメリットとしては、下記の項目が挙げられます。

  • 通院や待ち時間の短縮が可能。
  • 自宅や外出先で診察を受けられる。
  • 院内感染や二次感染を防ぐことができる。
  • 人目を気にする必要がない。
  • 薬が自宅(近くの薬局)に届く。 など

忙しくて受診する時間が少ない方には便利な選択肢ですが、全ての医療機関が行っているわけではありません。受診を希望する医療機関がオンライン診療に対応しているか確認しましょう。

原則としては、初診は対面診療(医療機関への受診)が必要です。再診からオンライン診療が可能といわれています。

ただし、緊急避妊薬(アフターピル)の処方は、初診でもオンライン診療が認められます。

性交渉後 72 時間以内の服用が必要な薬であること、迅速な受診が難しいケース、レイプなどの犯罪が絡むことで受診しづらいという状況がある、などの理由があるためです1)

*低用量ピルの処方についても、新型コロナ感染症の感染拡大の影響で、時限的・特例的措置として初診でもオンライン診療が受けられるようになっています2, 3)

オンライン診療の流れ

オンライン診療を受ける際は、以下のような流れで受診がすすみます。

1.診療内容の確認(オンライン診療を行っているか確認)

受診を考えている医療機関のホームページを確認するか、直接医療機関の窓口に、オンラインによる診療を行っているか電話などでご確認ください。

必要なものとしては、下記のものが挙げられます。

・オンライン診療アプリ
・スマートフォンやタブレット、PCなどの通信機器
・インターネット環境

2.事前の予約

オンライン診療の場合は、医療機関によって予約方法が異なります。どのアプリを利用しているか、詳しくは各医療機関のホームページで確認しましょう。

また、予約の際に合わせて支払方法についても確認します。

3.診療

予約の時間になると、医療機関側から着信があり、オンラインで接続され、診療が開始します。

まずは、受診を希望されているご本人であることを確認するために、求められた個人情報を伝えた後に、症状などをご説明ください。オンラインによる診療では診断や処方が困難な場合があることにはご留意ください。

4.診療後

医療機関を直接受診するよう促された場合は、その指示に従いましょう。

診察後には、決済を行います。

薬が処方され、薬の配送を希望する場合は、自宅や最寄りの薬局を医療機関に伝えておきましょう。

オンライン診療で処方を受ける上での注意点

ダメ 注意

初診に限らず、オンラインでのピル処方が難しいと言われる場合もあります。

  • 来院する必要(診察や検査など)がある。
  • ピルに関する質問・相談がある。
  • ピル以外の薬の処方の希望がある。
  • ピルを継続的に服用できていない(不定期受診)。 など

上記に該当する場合には、医療機関に相談してみましょう。

オンライン診療は、リアルタイムで電話やビデオ通話などの通信機器を使ったやり取りが必要です。

チャットや写真、録画動画だけでのやりとりのみで済まされているという例もあるようですが、このようなチャット型のみのオンライン診療については禁止されています2)

しっかりとビデオ通話などで問診を行う医療機関を選ぶことが大切です。

通販(個人輸入)の低用量ピルとは

そもそも、輸入した医薬品等を他者へ販売したり譲ったりすることは認められていません。個人輸入での購入は、輸入者自身の個人的な使用の場合のみ許可されています。個人で使用するために輸入する場合は、輸入代行サイトなどを利用することになりますが、これはおすすめできません。

通販サイトの全てが違法薬物や偽薬ではないと思いますが、ホルモン含有量が不十分である薬や、国内で未認可の成分が配合されている薬などがあるといわれています。

仮に偽薬でなくても、薬が破損している場合もあるといわれ、厚生労働省から注意喚起されています。

アフターピルの避妊効果を得るためにはタイムリミットがあるため、輸送に時間がかかって薬の到着が間に合わなかったという失敗談も耳にしたことがあります。これらの場合は、避妊効果がなく、服用方法が正しくても妊娠する可能性がありますし、健康被害がおよぶ可能性もあります。

日本国内において、正規ルートで流通している医薬品については、医療機関などで処方されて結果的に健康被害が生じた場合には、被害者の救済をする仕組み(医薬品副作用被害救済制度)があります。

しかしながら、個人輸入した医薬品については補償制度がありません4)

クリニックに行く時間がなく忙しい方には、オンライン診療を利用することも選択肢となるでしょう。緊急避妊を考えている方でご質問がある場合には、クリニックを受診して処方を受けることがオススメです。

低用量ピルやアフターピルの市販化

薬局 薬

日本の経口避妊薬の使用は、他の先進諸国に比べて大きく出遅れています。

例えば、欧米諸国では、学校で性教育を行って、ピルを無料配布するような普及措置も取られています。女性主体の避妊方法(経口避妊薬や子宮内避妊用具など)を行うケースが非常に多いと報告されています。

一方で、日本では、男性主体の避妊方法(コンドームなど)が圧倒的に多く、経口避妊薬の使用率は2.9%程度にとどまっているというのが現状です5, 6)

日本ではアフターピルの市販品は認められていないため、薬局やドラッグストアで購入することはできません。医療機関での処方が必要になりますが、避妊目的の服用は、保険適応はなく自費診療です。

現時点で、日本国内の薬局やドラッグストアで購入できない理由としては、性教育が不十分であること、ピルが悪用・濫用される可能性、避妊具の使用が減ることで性感染症の発症リスクが増えることなどへの懸念が挙げられています。

これらの問題点は、すぐに解決できるものではないかもしれませんが、現在日本産婦人科学会では、低用量ピルやアフターピルが処方箋なしで購入できるようになるために前向きな議論がされています。

近い将来、解禁される可能性はあるでしょう。

オンライン診療の低用量ピルの種類と値段

低用量ピルの中にも多くの種類があり、プロゲスチンの種類や開発順で4つの世代(第一世代〜第四世代)に分類されています。

また、配合されているエストロゲンとプロゲスチンの含有パターンによって、1相性ピルと3相性ピルに分類されています。

避妊目的の低用量ピル・超低用量ピルの処方は自費診療なので、医療機関によって値段が異なります。

低用量ピルは、先発品だけではなくジェネリック(後発医薬品)もありますが、診察料や処方料、薬代などを含めて、1ヶ月あたり1000円~5000円程度が目安となります。値段に大きな幅があるのは、さまざまな種類の薬があるということと、医療機関によって扱っている薬品も異なるという事情があります。

また、オンライン診療の場合には、配送料などの費用も追加となるかもしれません。

オンライン診療のアフターピルの種類と値段

財布 値段
  • レボノルゲストレル法(商品名ノルレボ®、レボノルゲストレル®錠):性交後72時間以内に1回1錠(1.5mg)を服用する
  • エラ:性交後120時間以内に1回1錠(30mg)を服用する
  • ヤッペ法:ノルゲストレルとエチニルエストラジオールの配合剤を性交後72時間以内に初回2錠、12時間後に2錠服用する

いずれも避妊を目的としたアフターピルの処方は自費診療となります。

アフターピルの処方は自費診療なので、医療機関によって値段が異なります。診察料や処方料、薬代などを含めて、10000円~30000円程度が目安となります。オンライン診療の場合には、配送料などの費用も追加となるかもしれません。

なお、当院では、レボノルゲストレル錠(ジェネリック)は10000円で、エラ(エラワン)は10000円としています。

また、性犯罪事件などの被害者となってしまった方の場合は、初診料や治療費などを公費で負担する公的支援制度があります7)

対象となる費用は、初診料や診断書料、性犯罪被害に係る性感染検査費用、緊急避妊に要する費用、一時避難が必要な場合の宿泊費等です。

また、性犯罪の被害にあっても、「恥ずかしくて誰にも相談できない」、「どうしたらいいのか分からない」というかたのために、性犯罪被害相談電話窓口(警察庁. 性犯罪被害相談電話 「#8103(ハートさん)」. https://www.npa.go.jp/higaisya/seihanzai/seihanzai.html ) も用意されています。

まとめ

今回は、ピルの通販について解説しました。個人輸入によって安価に提供されているピルについては、おすすめできませんのでご注意ください。

オンライン診療も適切に利用すると便利であると思います。ただ、患者さんによっては、「オンライン診療を試してみたけど、やっぱり対面診療の方が良い」ということで毎回の通院に戻る方もいらっしゃいます。

気になる方は、対面診療だけではなくオンライン診療もどちらもお試しいただき、自分にあった方法を探すのも良いのではないかと思います。

引用文献

  1. 厚生労働省. 緊急避妊に係る取組について. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000186912_00002.html
  2. 厚生労働省. オンライン診療の適切な実施に関する指針. https://www.mhlw.go.jp/content/000534254.pdf,
  3. 厚生労働省. 「電話・オンラインによる診療がますます便利になります」. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/rinsyo/index_00014.html
  4. 厚生労働省. 医薬品等を海外から購入しようとされる方へ. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/kojinyunyu/index.html
  5. 村上仁ら. 持続可能な開発目標(SDGs)の保健目標とジェンダー目標を相乗的に達成するには:日本とイギリスの比較研究から. Journal of International Health 35(1):49-64, 2020.
  6. 平山満紀. 日本ではなぜ近代的避妊法が普及しないのか. 明治大学心理社会学研究 14:43-62, 2018.
  7. 警察庁. 犯罪被害給付制度. https://www.npa.go.jp/higaisya/kyuhu/index.html
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