医療脱毛は保険適用される？保険証は必要か

年齢・性別問わずに注目を集めている医療脱毛は、医療機関で医師または看護師によって行われるため、「保険が適用されれば安く済む？」「保険証の提示は必要？」と疑問を持たれる方もいらっしゃると思います。

ただ、残念ながら医療脱毛は、基本的に保険が適用されません。保険証の提示は基本的に必要ありませんが、何らかの肌トラブルが起きて、治療を受けるときに必要な場合もあります。

このページでは、医療脱毛に保険が適用されない理由やアトピー・多毛症・ワキガ、多毛症など症状がある場合の保険適用について、医療脱毛時の保険証の提示について解説しています。

「保険がきく・きかない」ってどういうこと？健康保険の仕組み

現在の日本は、すべての国民が公的医療保険（以下「健康保険」と表記）に加入し、お互いの医療費を支え合う「国民皆保険制度」を採用しています。

「国民皆保険」は、収入や年齢に応じた保険料を支払う⇒病気・ケガなどの不測の事態に対して、医療費を軽減・医療給付や手当を受け取れるようにする、国民のセーフティーネットです。

風邪をひいた時やケガのときなど、病院に行ったときに窓口で支払うお金は、医療費の総額のうち3割（その方により負担額は異なります）ですね。

健康保険制度があるからこそ負担が少なくて済み、支払いが3000円のとき、実際は1万円かかっている、ということになります。

残りの7割はどうするかというと、いつも保険料を支払っている国や自治体・組合などの保険者へ、医療機関が請求することで後日支払われます。

医療脱毛は保険が適用されない「自由診療」の扱い

医療脱毛は法律で定めのある医療行為 ¹⁾ ですが、保険が適用されません。したがって、窓口での負担額は10割（すべて自己負担）となります。

美容目的の整形手術や歯の矯正、レーシックなど、「病気・ケガを治すために行うものではない」ものに関しては、保険は適用されず全額自分で支払う必要があります。

一般的に「保険がきかない」といわれるのは、健康保険が適用にならない診療のことです。

また、このような保険が適用されないものを「自由診療」と言い、どこの医療機関に行っても同じ料金で同じ治療が受けられる「保険診療」とは異なり、クリニックによって自由に金額を設定できるようになっています。

自由診療って何？

「自由診療＝高額」といったイメージをお持ちの方も少なくないと思います。

診療自体が高額なのではなく、医療機関で行う治療費の100％を自己負担するため、どうしても窓口での支払い額が大きくなってしまうのです。

それぞれに例外はありますが、基本的には上記のような診療が自由診療となり、保険が適用されません。

具体的には、歯の矯正やレーシック、胃内視鏡検査や男性型脱毛症（AGA）治療などが分かりやすいと思います。

たとえば、海外では有効と認められている抗がん剤でも、国内では未承認のものがあります。国内では認められていない治療なので、もしも自由診療のシステムがなかったらその治療は受けられません。

しかし、日本では自由診療の制度があるため、「保険はきかないけど、本人の希望により治療が受けられる」といったメリットがあります。

医療脱毛はなぜ保険適用外なの？

医療脱毛はなぜ保険が使えないのでしょうか。それは、医療脱毛をする理由は主に美容目的であり、受けなくても健康上の問題がなく、行わなければならないものではないからです。

※整形手術のなかでも、ケガの処置のための整形手術や先天性の四肢欠損・口唇裂などは保険が適用されます。

アトピーや多毛症、ワキガの場合も保険適用にはならない

アトピー・多毛症・ワキガといった場合でも、基本的に医療脱毛には保険がききません。

皮膚疾患であるアトピーやワキガに対して、医療レーザー脱毛を行うことで症状が改善された事例が報告されていますが、保険診療にはあたらず全額自己負担となるのが一般的です。

保険がきくケースは？

多毛症は「病気によるものなのか、美容上の悩みなのか」を医師が判断⇒医師の診断で多毛症と認められ、医療脱毛の必要があるとされた場合は保険がききます。

疾患	保険適用の可否
アトピー	基本的に保険適用は認められません。
多毛症	医師の判断により、保険適用と認められるケースがあります。（ただし非常にまれ）
ワキガ	基本的に保険適用は認められません。

アトピーやワキガの場合、薬や手術での治療が一般的ですので基本的には保険がききません（医療脱毛でアトピーやワキガの症状改善がみられるのは副産物的なものであり、それぞれの治療が目的ではないためです）。

先ほどから「基本的に」といった言葉を多く使用していますが「保険がきく・きかない」と断定できない理由は、病気の症状や状態も一人ひとりに違いがあり、医師がどう判断するかも異なるからです。

薬での治療が可能で、医療脱毛をしなくても改善できると医師が判断した場合には、本人が医療脱毛を希望しても保険適用にはなりません。

※「混合診療」（保険診療と自由診療）は原則としてできません。
厚生労働省の保険診療と保険外診療の併用についてでは、「保険診療と保険外診療の併用は原則として禁止しており、全体について、自由診療として整理される」とされています。
混合診療が原則禁止されている理由は、科学的根拠のない特殊な医療を助長する恐れがあるためです。

保険証の提示は必要？

医療脱毛は保険がきかないため、基本的には保険証の提示も必要ありません。ただし、下記の場合は保険証の提示を求められる場合があります。

クリニックによって、契約時に身分証明書の提示を求められる場合があり、保険証が身分証明書として使用できます。もちろん、運転免許証やマイナンバーカードがある方は、保険証でなくてもかまいません。

また、脱毛後に肌トラブルが起こったとき、保険診療で治療を行う場合は保険証が必要です。ただ、脱毛時の肌トラブルの治療は無料で行う（脱毛料金に含まれる）クリニックも多く、その場合は保険証は必要ありません。

このほか、まれなケースですが、治療目的で医療レーザー脱毛をする場合は保険証の提示が必要です。

医療費控除の対象にはなる？

「治療目的」の基準：治療を行わなければ身体に支障をきたす・健康被害がある

医療脱毛は医療費控除の対象にならない

医療脱毛は美容目的で行われることがほとんどで、医療費控除も受けられません。

医療費控除の対象となるケースは以下のような場合が考えられますが、多くの医療機関では、治療の位置づけで脱毛を行うことは滅多にありません。

健康保険の適用と同じで原則として対象外ではありますが、最終的には医師の判断次第であるといえます。

高額医療費制度も適用外

医療脱毛は保険が適用される診療ではないため、高額医療費制度の対象にはなりません。

多毛症などで保険適用となった場合は、高額医療費制度が利用できる可能性もあります。
高額医療費制度については、加入している医療保険者（協会けんぽ・健康保険組合など）やお住いの市区町村の役所（国保の場合）への問い合わせが必要です。

脱毛後の肌トラブルには保険が適用されるケースも

医療脱毛を行うクリニックには医師がいますので、肌トラブルが起こった際は診察を受けられます。

重大な副作用が起きる可能性は極めて低いものの、脱毛によりヤケドや毛嚢炎などが起こってしまったときは、保険診療を行う場合もあります。

肌トラブルの治療は無料対応とする（脱毛料金に含まれる）クリニックが多いのですが、保険診療扱いで治療を行うところもあります。その場合は保険証の提示が必要です。

割引制度や医療ローンの利用で支払額は減らせる

「保険がきかないのであれば、何か料金を安くする制度はないの？」「医療脱毛を受けたいけど、支払いを減らしたい」といった方のためにあるのが「割引制度」「医療ローン」です。

各種割引制度

クリニックによって、各種の割引制度を採用しているところもあります。特に「学割」「乗り換え割」は多くのクリニックで割引率の設定があります。

適用となる対象者や条件はそれぞれのクリニックで異なりますが、最大10～20％の割引が適用され、安く利用できます。

医療脱毛は医療ローンが利用できる

医療脱毛では、総額を分割で支払っていける医療ローン（メディカルローン）が利用できます。

医療ローンとは、医療行為を受けるためのローンを指します（自由診療でも利用可能です）。

全身脱毛の場合は平均20～30万円ほどの費用がかかり、一括で支払うのにはなかなかの高額です。そこで医療ローンを利用すると、分割回数を多く設定すればするほど月々の支払い負担は少なくなります。

それぞれのクリニックと提携している信販会社や銀行が主な借り入れ先で、一般的な医療ローンの金利は実質年率で4～10％程度と、カードローンやフリーローンにくらべて低い金利で利用できます。

「まとまったお金を払うのは厳しい」「毎月少しずつ支払いをしたい」といった方に適していますが、分割回数によっては、契約した回数を通い終えたあとも支払いは続いていくのを理解しておきましょう。

また、分割手数料が加算されますので、最終的な支払総額は一括払いと比べて高くなります。

医療ローンを利用する場合は印鑑や本人確認書類などが必要で、審査が通らない場合もあります。

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